テクニカル分析とは、何もチャートを使った分析だけではないです。
過去の事件が起きた時にどのように価格が変動したかとか、為替の変動がどのように商品価格に影響しているか、あるいは日本の市場価格は米国の市場価格にどの程度影響をうけているかなどといった分析も、テクニカル分析の一分野だと考える人は多いです。
過去の例から説明します。
米国の価格がどの程度日本の価格に影響を及ぼしているか
2005年の10月1日〜2006年の9月30日までの、ニューヨークNYMEXの原油の価格と東京工業品取引所の原油価格のそれぞれ終値を比較します。
それぞれの国の祝日を捨象して、466日間のデータの中で、ニューヨークが前日比で上昇をしており、東京も上がった日が166日（36％）、ニューヨークが前日比値下がりして東京も下がった日が138日（29%)、合計すると304日で65%でした。それ以外が35%ということになります。商品によって異なり、金の場合は72%と米国追随型でありました。
一方、大豆の場合は米国追随が58%、粗糖は53%でした。詳細に見ると、大きく値段が動いている日は、日本も同じ方向で同じように動きます。
しかし、横ばいの時は、米国で値上がっても日本では下がることがあります。50%前後の確率では有意な差とはいえません。つまり、米国価格が上昇したら日本の価格が上がるという保証はどこにもないということです。
為替の動向にどれだけ左右されるか？
日本の商品の大部分は輸入品です。例外といえば、小豆くらいでしょう。
ガソリン、灯油は国産ですが、原料となる原油は輸入品です。大豆、トウモロコシ、粗糖も日本国内で少量生産していますが、ほとんど無視できる供給量です。
となりますと、為替の円高は商品価格安に、円安は価格高になるはずです。
これも、2004年の10月から2006年の9月までの2年間の統計をとってみた。この間の平均為替レートは116.22円。最大変動幅は日中が1.27円、前日比だと1.44円、高値と安値だと3.43円でした。
さて、東京金価格が円高や円安に影響を受けたと考えられるものが57%、円高にもかかわらず金価格が上昇した日が43%ありました。このことから、為替が円高だからといって、金価格が絶対にやすくなるとはいいがたいことがわかります。
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